大前研一「超訳・速習・図解 企業参謀ノート[入門編]」

プレジデント書籍編集部 編

プレジデント社

2012年刊





≪日本の社会に

 本当に必要とされているのは、

 自分で考えることができる人

 - つまり、

 「参謀型」の人材である≫



 ここでいう参謀とは、

 ひと言でいえば「結論を言える人」。

 分析だけでなく、どういう行動をとればいいかまでのロードマップを描ける人。



 そのためには、

 論理的思考と、本質を見極める分析力を磨くこと。

 そして、これに加えて、分析と論理で導き出した結論を、

 経営者や上司が実際に行動にしやすい形で伝える能力が必要となる。


 しかしこれまで、

 「もしこうなったら、どうする?」を徹底的に考え抜く能力を開発する人材の

 育成がなかった。

 「思考停止」が許された。

≪しかし戦略家たる者なら、「制約条件」に制約されない自由な思考を持ってほしい。≫

 見えないしがらみにがんじがらめになっていると思った時は、

≪「あなたが『何もできない』という思いに至った制約事項とは、

 具体的に何と何ですか?」と尋ねる。≫

 そして、

≪「何ができないか」を考える前に、「何ができるか?」を考えるのが、

 参謀の頭の使い方なのである。≫




 明日からやることが、アドバイスされています。

 1つは、新聞やネットからの情報を意識的に遮断すること。

 もう1つが、「しょうがない」と受け止めていることを毎週1つ取り上げて、

 「しょうがある」ことにするにはどうしたらいいのかを考える習慣をつくる。

≪「しょうがない」とあきらめていることを「見つけ出し」、

 さらに「しょうがなくしないためには、何をすればいいか」を考えることから

 始めるのである≫ 





≪決断力の弱さは死を招く。

 先延ばしは大きな悲劇を招く。

 現状の延長線上に解がないときは、

 あえてリセットする勇気を持ってほしい!≫
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大前研一 日本企業のグローバル戦略入門「BBT×プレジデント」エグゼクティブセミナー選書【電子書籍】[ 大前研一 ]
大前研一 日本企業のグローバル戦略入門

プレジデント社

2016年刊




 今後、約35年で世界のGDPは約3倍になる。

 さらに、2050年には、中国とインドで世界全体のGDPの半分近くを占めるようになる。


 その時、日本は・・人口25%減、高齢者40%。

 「伸びる世界に出て、勝っていくしかない」

 なぜなら、日本経済は縮小しても、世界はまだこの先100年は伸び続けるから。


 新興国は高度成長が続く。

 その中でも、アフリカに行くとすれば、

 一押しは「ルワンダ」?!

 ・・「ホテル・ルワンダ」・・部族間闘争に端を発する大量虐殺事件から12年ですが、現在は

 ≪安全で治安がよくて気候も良く住みやすく、腰を落ち着けてビジネスをやるには

  もってこいの国です。≫

 ≪政府もしっかりしていて汚職も少ないので、活動の拠点向きだといえます。

  多くのNPO・NGOが拠点をおいています。≫ 




○日本企業がグローバル化で成功するための必要条件

1.目線を上げる

 新興国の成長市場を自社の顧客にするという高い目標と野心を持つ


2.大胆な目標を掲げる

 新興国に深く入り込むには10年は必要なため、大胆な長期戦略が必要


3.グローバル人材の育成

 現地中核人材、言語圏単位での人材、現地と本社を行き来する人材を育成することが必要


4.世界中の有能な人材を活用する

 自前の育成に加え、アウトソーシングやクラウドソーシングも活用する。


5.組織を国別対応にする

 CEOと世界中の全ての顧客との距離を等しくする


6.共通の研修スキームを作り上げる

 
7.システムを統一する

 人事、経理、設計、製造、購買、営業などのシステムを国別から全世界共通に統一する。


8.世界最適化を徹底する

 世界最適化のため、常に敏感かつ冷静に世界情勢を見極める


9.「企業参謀」を作る

 人種・言語・年齢・性別をミックスしたチームで「企業参謀」グループを作り、
 CEOを補佐する


10.上記の任に耐えない経営者は退任する




○グローバリゼーションの戦略的な意義

1.成長を加速させる

2.地域(日本)最適から、グローバル最適へ

3.グローバルな事業部に権限を大きく移譲し、
 意思決定を迅速に行う

4.世界の人的資源を最大限に活用する

5.経営の効率化を最大限に高める

6.シナジーの最大化を図る





<目次>
第1章 現代の日本企業のグローバル戦略 ―― 大前研一/(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長
第2章 LIXILのグローバル戦略 ―― 藤森義明/(株)LIXILグループ相談役(前取締役代表執行役社長兼CEO)
第3章 世界のどこにビジネスチャンスがあるのか ―― 椿 進/AAIC代表取締役社長/代表パートナー

大前研一 日本企業のグローバル戦略入門「BBT×プレジデント」エグゼクティブセミナー選書【電子書籍】[ 大前研一 ]
大前研一 日本企業のグローバル戦略入門

プレジデント社

2016年刊





グローバル化を成功させるために・・

≪グローバル化を成功させるためには、

 まずグローバル化が可能になるように、会社の体質を変えなければならない。

 これをせずに焦ってM&Aをやったところで、いい結果が出るはずがないのである。≫


≪・・国内と海外を区別しないという姿勢こそが、

 企業のグローバル化を成功させる秘訣である。≫




・企業の海外直接投資(FDI)は、世界的に増加傾向にある。

・GDPに対するFDIの割合は、

 ヨーロッパ 6割、

 米国    4割、

 に対して、日本・アジアは、2割。
 

 この差は、欧米企業は、世界中の人材を採用しているため、
 
 ある国に進出を検討した際、その国の出身者の部課長クラスが現地責任者として

手を挙げる。故国との交渉窓口であり、常駐してビジネスを立ち上げるのでスムーズにいく。


≪グローバル人材は一朝一夕では育たない。

 企業がグローバルで活躍できる人材を社内で育成するなら、最低20年はみるべきだ。≫



≪グローバル化は、結果を急ぎすぎると絶対にうまくいかない。

 これはグローバル化を進めるうえでの”鉄則”である。≫




○グローバル化が進まない日本企業の問題点

1.これまで国内で十分な売上と収益が得られてきた

2.グローバル化に真剣に取り組んでいない


3.企業の時価総額が小さい

 日本企業は欧米同業者の10分の1しかグローバル化に資金を投入できない。

 そのため、成功確率も小さくなる。


4.発想が”比較級”のまま

 既存の発想の延長ではなく、新しい方法を考えることが必要。


5.国が外資の買収の待ったをかける



・・続く


<目次>
第1章 現代の日本企業のグローバル戦略 ―― 大前研一/(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長
第2章 LIXILのグローバル戦略 ―― 藤森義明/(株)LIXILグループ相談役(前取締役代表執行役社長兼CEO)
第3章 世界のどこにビジネスチャンスがあるのか ―― 椿 進/AAIC代表取締役社長/代表パートナー

日本の論点(2017〜18) [ 大前研一 ]
大前研一 日本の論点2017-2018

プレジデント社

2016年刊



 トランプ大統領誕生の背景・・

≪資本主義陣営も共産主義陣営も第三世界も空中分解し、

 もはや倒れるものは自分しかないとなれば、どうしても内向きになる。

 そして内向きに小さな秩序を求めようとすると、歴史やナショナリズムという

 軸足に行き着きやすい。≫


 しかし、

≪もしアメリカ人がメイド・イン・アメリカの商品や食料品しか買えなくなったとしたら、

 生活コストは今の10倍以上になるだろう。

 トランプ氏が主張する世界が実現したら、本人は諸悪の根源として葬り去られるに違いない。≫

≪我々はグローバリズムの恩恵にどれだけ浴しているか、

 グローバリズムに反する施策で自国の産業や雇用、労働者を守ることでどれだけ甚大な

 ダメージを被るのか、声を大にして言うべきなのだ。≫

≪社会が右傾化し、誤ったポピュリズムが横行する時代だからこそ、

 冷静さを失わずに、グローバリズム経済の受益者たる自分、あるいは自分の会社、

 自分のコミュニティというものを一つ一つ確認し、理解する必要がある。≫





Strategy1 セカンドライフは8万時間の自由時間がある。何をしますか?

 リタイア後、80歳余まで生きるとしたら、

 セカンドライフは15~20年ある。

 自由に使える時間が一日12時間あるとして、20年間で約8万時間。

 「セカンドライフは8万時間の自由時間がある。何をしますか?」


 老後にやりたいことを書きだしてみる。

 といっても、たいていの人は、7つや8つしか思いつかない。

 それでは足りない。

 少なくとも20個ぐらいは、やりたいことを持っておかないと、

 セカンドライフの8万時間はもたない、というのが大前さんの持論。

 春夏秋冬、朝昼晩、晴れの日も雨の日も何かしら楽しめるためには。

 まず一人でやることを10個。仲間と一緒にやることを10個つくる。

 そして、リタイア後にやりたいことがあったら、今すぐ始めるのが正解である。





Strategy2 巨大ビジネス創出! わが新・経済理論「アイドルエコノミー」

 
 ここの「アイドル」とは、idolではなく、「空いている」の方のidle。

 ウーバーが、高額のタクシー業界を恐慌に陥らせたような変化が続々起こる。

 システム業界においても、日本IBMやアクセンチュアなどに頼むと、

 1人月300万円ほど取られてしまうが、同じ仕事をネットで発注すると、

 安ければ3万円、高くても10万円程度ですむ。

 フィリピンやウクライナ、ベラルーシなど収入レベルの低い国の職にありつけなかった

 ハッカーやIT猛者が海の向こうの「まともな」仕事に飛びついてくる。 





Strategy5 ビールだけじゃない、日本企業のグローバル化が〝周回遅れ〟の実態

 グローバル化に乗り遅れた企業がやるべきこと。

 世界のマーケットは、M&Aを勝ち抜いた巨大プレイヤーに占められている。

 海外に出ていくなら、利益率が20%以上なければ、資本市場から資金を調達できないので

 買収を繰り返し力が出てこない。

 一歩後退、二歩前進のつもりで、20%程度の株をグローバル企業に持ってもらう。

  




<目次>
巻頭特別企画 日本を救えるのは“知性"のみ 右傾化する世界をどう生きるか

sideA 知性の復権が日本を救う

Strategy1 セカンドライフは8万時間の自由時間がある。何をしますか?
Strategy2 巨大ビジネス創出! わが新・経済理論「アイドルエコノミー」
Strategy3 直伝! 「アイドルエコノミー」実践法
Strategy4 日本を大好きになる外国人旅行者が日本経済を底上げする
Strategy5 ビールだけじゃない、日本企業のグローバル化が〝周回遅れ〟の実態
Strategy6 世界的な大企業で続発! データ偽装問題は、なぜ起こるか?
Strategy7 怨念を残すような〝選択と集中〟が東芝の不正会計を生んだ
Strategy8 ゴーン社長が三菱自動車を買う真の狙い
Strategy9 東証一部上場するも、見えない郵政三社の未来絵図
Strategy10 アベノミクスの景気浮揚効果を阻む〝低欲望社会〟の現実
Strategy11 伊勢志摩サミットで〝後味の悪さ〟しか残せなかった安倍首相
Strategy12 ホンハイの買収申し出を受け入れたシャープの甘い認識
Strategy13 日本には核兵器を開発するだけの能力があるのか
Strategy14 なぜ老人ホームや介護施設で〝虐待〟が増加しているのか

コラム 大前流「自分を変革する」三つの方法

SideB 衆愚政治を招くポピュリズム

Strategy15 世界を席巻するポピュリスト旋風は、どこまで広がるのか?
Strategy16 ドナルド・トランプの過激発言はなぜ米国民に受けたのか?
Strategy17 「世界一」だけをつくるイタリアの地方創生法
Strategy18 中国バブル崩壊から「世界大恐慌」へ飛び火する可能性
Strategy19 パナマ文書は氷山の一角、今後も続く税逃れの手口
Strategy20 大国のリーダーが一目置くメルケル首相のリーダーシップ
Strategy21 蔡英文・新総統誕生、中台関係はどう変わるか
Strategy22 〝アイドル〟スー・チー氏はミャンマー国民を満足させられるか?
Strategy23 ロシアはなぜ、IS掃討を名目にシリアに軍事介入したのか?
Strategy24 “Change"“Yes We Can"――オバマはアメリカをどう変えた?

低欲望社会 [ 大前研一 ]
大前研一「低欲望社会 「大志なき時代」の新・国富論」

小学館

2015年刊



 現在の状況を、大前さんは「低欲望社会」といいます。

 いまの消費減退は、日本が総じて消費意欲のない国になったことによる。

 
≪私の分析が正しければ、”物欲・出世欲喪失世代”の出現は、

 これからの日本の消費経済的には大きなマイナス要素になるだろう。≫ 

 1990年代初頭まで、年収500万円以下のサラリーマンが、6000万円の住宅を
 買っていた。

 でも、現在、日本の全国平均の空き家率は、13.5%に達している。

 つまり、住宅の8軒に1軒が空き家となっている。

 リフォームに700万円もかければ、ピカピカになる時世に、

 新築を5000万円もかけて買うほうがどうかしている。


 また、住宅を所有しないのは、ある意味、いまのグローバル時代に適している。

 住宅を所有していると、転勤、特に、海外赴任を命じられた時に大きな足枷になり、

 人生の選択肢を狭めてしまうから。



 20世紀型の景気刺激策の柱は、住宅と自動車しかない。

 でも、住宅がこの有り様では、景気浮揚などできるはずもない。



 日本の労働力人口は、1999年の6793万人を境に、減少に転じている。

 それに対して、高齢者の活用といわれているが、すでに活用は始まっている。

 
 もともと60歳定年のままであれば、年間80万人が減少する予定であったが、

 今は40万人程度の減少にとどまっている。つまり、残りの40万人は、60歳を

 過ぎても働き続けている。

 しかし、高齢者と女性を活用していっても、2030年には300万人不足、

 2060年には1800万人も不足する。


 これからの日本は、労働力人口が毎年、約40万~60万人も減少していく。

 このデモグラフィ(人口統計学)の問題こそが、日本の最大の課題である。

 これを座視していたら日本はGDPが減り続け、国力が弱くなっていく。




≪これから日本が勝つためには、そこそこのレベルの人材を量産するのではなく、

 50人のクラスの1人か2人でよいから世界で戦える傑出した人材を育てなければ

 ならない。そのためには高等教育の改革が不可欠なのだ。≫

≪日本の教育は「弱さ」のない人間を作ろうとしているが、今の世の中は「強さ」で

 勝負する時代である。もはや「オール5」の秀才は何の意味もない・・

 ・・大学は、1つの科目で傑出した人間を入学させて、
 
 その能力をどこまでも伸ばせばよいのである。≫

≪20世紀の企業にとって成功の鍵は「人、モノ、カネ」であった。

 今は、モノもカネも溢れていて、特許などもカネ次第で使わせてもらえる。

 そんな21世紀における事業成功の鍵は、「人、人、人」である。

 それも「尖った人間」が何人いるかが重要になってくる。≫





<目次>
はじめに 「坂の上の雲」を見なくなった日本人

第1章〈現状分析〉 「人口減少+低欲望社会」の衝撃

第2章〈政府の限界〉 「アベノミクス・ショック」に備えよ

第3章〈新・経済対策〉 「心理経済学」で考える成長戦略

第4章〈統治機構改革〉 今こそ「国の仕組み」を変える

おわりに 日本が変わる最後のチャンス

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